訪問看護が利用できる対象施設と条件まとめ

訪問看護は在宅生活をされている方だけではなく、施設へ入所・入居されている方でも利用することができます。ただし、施設ごとに利用できる条件が異なっているため注意しましょう。

今回は、訪問看護が利用できる対象施設とその条件についてわかりやすくまとめましたので、困った時にはぜひ参考にしてください。

1. 訪問看護の対象施設一覧

1-1. 訪問看護が利用できる施設

施設入所・入居者が訪問看護を利用するには様々な条件がありますが、以下の施設では訪問看護を利用ができる場合があります。(詳細は、各施設ごとの項目を確認してください。)

  • 特別養護老人ホームおよび地域密着型特別養護老人ホーム
  • 有料老人ホーム、ケアハウス、サービス付高齢者向け住宅
  • グループホーム
  • ショートステイ利用中
  • 小規模多機能型居宅介護事業所

1-2. 訪問看護が利用できない施設

介護老人保健施設(老健)と介護療養型医療施設(療養病床)は、どのような場合でも訪問看護を利用することはできません。

2. 訪問看護の対象施設の基本的な考え方

2-1. 「施設サービス」は訪問看護の利用ができない

介護保険における施設の種類には「施設サービス」と「居宅サービス」というものがあります。

「施設サービス」に該当するものは、

  • 特別養護老人ホーム(介護老人福祉施設)
  • 介護老人保健施設
  • 介護療養型医療施設

以上の3つになります。そして、これらの施設へ入所している方は、基本的には訪問看護を利用することができません。ただし、特別養護老人ホームにおいては、後述するような条件に該当する場合のみに限り利用することができます。

2-2. 「居宅系サービス」は訪問看護が利用できる

居宅系サービスとは、

  • 有料老人ホーム
  • ケアハウス
  • サービス付き高齢者向け住宅

以上のようなものが該当し、訪問看護を利用することができます。ただし、利用できる条件が限られる場合もあるので注意が必要です。

その他のグループホームやショートステイ、小規模多機能型居宅介護事業所なども訪問看護を利用できる条件がありますので、以下にお伝えする施設ごとの条件を確認するようにしましょう。

3. 【施設別】訪問看護の利用条件

3-1. 特別養護老人ホームおよび地域密着型特別養護老人ホーム

「施設サービス」に該当するため、基本的には訪問看護の利用ができませんが、「末期の悪性腫瘍の患者」に限っては訪問することができます。この場合は、医療保険の適応になります。

3-2. 有料老人ホーム、ケアハウス、サービス付き高齢者向け住宅

「居宅サービス」に該当するため、基本的には通常の訪問看護の利用が可能です。介護保険か医療保険かも通常通りの選択基準になります。

ただし、「特定施設」の指定を受けている場合には、以下のどちらかに該当する場合に限り医療保険を使った訪問看護の利用が可能となるため注意が必要です。

  • 「厚生労働大臣が定める疾病等」に該当する方
  • 特別訪問看護指示書が交付された場合

「特定施設」入居者が訪問看護を利用できない理由

特定施設とは所定の条件を満たした施設のことを指し、特定施設の利用者には「特定施設入居者生活介護」が給付されます。そのため、従来は介護保険の2重給付となるため、施設内におけるサービスのみ利用可能でした。

しかし、その後「外部サービス利用型特定施設」が新たに設定されたことで、訪問介護や通所介護などの外部サービス利用が可能になりました。

ただし、特定施設の条件として看護師の配置が必要になっているため、外部からの看護サービス、つまり訪問看護の利用は基本的には行うことができません。

3-3. グループホーム

グリープホームへ入居中の方は、介護保険での訪問看護の利用はできません。

ただし、以下に該当する場合には、医療保険で訪問看護を利用することができます。

  • 厚生労働大臣が定める疾病等に該当する方
  • 特別訪問看護指示書が交付された場合

また、グループホームと訪問看護ステーションが直接契約している場合には、契約内容に応じた訪問が可能です。これは、「医療連携体制加算」によるもので、グループホームから訪問看護ステーションへ費用が支払われることになります。

3-4. ショートステイ利用中の方

ショートステイ利用中には、介護保険による訪問看護の利用はできません。

ただし、「末期の悪性腫瘍」の利用者に限り、医療保険による訪問看護の利用が可能です。

また、普段から訪問看護を利用している利用者の場合、ショートステイ先と委託契約をしている訪問看護ステーションからの訪問は可能です。これは、施設側が「在宅中重度者受入加算」を取ることによって、利用者の健康管理訪問ができるようになるためです。

3-5. 小規模多機能型居宅介護事業所

小希望多機能型居宅介護の宿泊サービス利用中には、介護保険での訪問看護の利用はできません。

ただし、以下の場合には医療保険による訪問看護の利用が可能です。

  • 厚生労働大臣が定める疾病等に該当する方
  • 特別訪問看護指示書が交付された場合

4. 「訪問看護の対象施設と条件」まとめ

施設入所・入居者への訪問看護は、施設ごとに利用できる条件が異なっています。

まず、介護老人保健施設(老健)と介護療養型医療施設(療養病床)は、訪問看護の対象外となります。

居宅系サービスと言われる有料老人ホームやケアハウス、サービス付き高齢者向け住宅などは、基本的には訪問看護の利用が可能です。ただし、特定施設に指定されている場合には、利用できる条件が限られます。

また、グループホームへ入居中の方や、ショートステイや小規模多機能型居宅介の宿泊サービスを利用している方へも利用条件があります。

訪問看護の利用ができるか迷ったり分からない場合には、今回の記事を参考にして利用条件を確認していただくと最適なサービスの提案、提供ができるでしょう。