在宅緩和ケアのために必要な地域連携とは

在宅緩和ケアを実行するためには、地域連携が必要となることは前回お伝えした通りです。しかし、現実的にはこの連携が図れていません。

この問題を解決するためには、次のような方向性が示されています。

・拠点病院と地域との定期的な交流をはかる
・病院と訪問看護の看護師どうしの連携をはかる
・切れ目のない緩和ケアを提供するために、地域の実情に合わせたあり方を検討
・医師会との協働
・拠点病院の医療従事者が、在宅においても協働診療を行う
・緊急時の受け入れができる病院の確保

現代は、インターネットの普及によって、直接顔を合わせなくてもコミュニーションが取れるようになりました。

しかし、それだけでは地域連携は不十分だということがわかります。やはり、実際に顔を合わせたコミュニケーションが必要です。

例えば、在宅緩和ケアに対する共通理解があるのかも、成功の鍵となります。

それぞれの人員がバラバラの方向を向いていれば、目的とするゴールにたどり着くことはできません。

チームが同じ方向を向いてこそ、チーム医療が成立します。こうした点は、訪問看護でも看取り看護でも同じですね。